2025年6月24日の東京株式市場では、大手化学セクターに属する銘柄の一部に回復の兆しが見られた。特に注目されたのは住友化学（4005）で、同社の株価は前日比で0.95％上昇し、340円で取引を終えた。年初来安値圏からの回復局面に入っており、ここ数日間の堅調な値動きが市場の関心を集めている。

住友化学は、電池材料やIT向け高機能樹脂などの成長領域への投資を強化しており、特に炭酸エチレンを含むリチウムイオン電池材料の開発に注力している。世界的なEV需要の高まりを背景に、同社の中長期的な成長期待が高まりつつある。一方で、インドでの一部事業の採算悪化や、グローバルの石化事業の採算性低下といった課題も依然として残されている。これらを踏まえても、現在のPERが14倍台、PBRが0.6倍程度とバリュエーション面では割安感があり、配当利回りも2.6％前後と投資妙味が感じられる水準である。

同じく大手化学に分類される三菱ケミカルホールディングス（4188）については、株価がここ数か月でやや冴えない動きを見せているが、市場では「機能材料セグメントの収益改善」が意識されており、今後の巻き返しに期待がかかっている。とりわけ、環境対応型材料や医療関連ポリマーなど、需要が拡大している分野への注力が中長期での評価を高める可能性がある。

市場全体としては、米中間の貿易リスクや円高傾向が大手輸出型企業にとって逆風となる中、為替の影響を受けやすい化学セクターは注意が必要な領域とも言える。しかし、米国の金融政策が利上げ見送りの姿勢を維持していることや、グローバルでの電池・再生可能エネルギー需要の高まりが下支えとなり、一定の投資マインドは維持されている。

このような状況下では、住友化学のように成長市場への布石を打っている銘柄に対しては、割安なタイミングでの分散投資が有効であろう。短期的には為替や資源価格の変動に敏感なセクターではあるが、2025年下半期に向けて、電池材料やIT高機能素材といったテーマ性のある製品群を持つ企業に対しては、相対的に高い関心が続くと見られる。

大手化学株は、その伝統的な事業基盤に加えて、構造転換の成否が株価の方向性を左右する局面にある。今後発表される決算内容や、中期経営計画の進捗、設備投資計画の具体化などが、投資判断における大きな材料となるだろう。